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いつもブログをお読みくださり、ありがとうございます。
Plidの広田です。
今回のテーマは、社員が企業型確定拠出年金制度を利用するときのデメリットについてです。
社員にわかりやすく説明し、理解を得た上で利用してもらう必要があります。
経営者のみなさまも、ご自身で利用する場合には同様に注意が必要です。
社員のメリット編で、積立をすると社会保険料を減らすことができる場合があるとご説明しました。(等級や積立額などの諸条件によって変わります)
これは、支払う社会保険料が少なくなるため、「将来の老齢厚生年金受給額が減る」というデメリットにつながります。
また、出産手当、傷病手当、失業保険が減るケースもあります。
これらのことをよく理解し、いくらの掛金を積立てると、どのくらいの年金額が減るのか。
また、手当はどのくらい減額されるのかをシミュレーションした上で、金額の設定をすることをお勧めいたします。
弊社では、説明会を行った後に、実際に積立をしたい方(希望者)に個別の相談会を開催し、積立額の設定やシミュレーションなどのサポートをしています。
確定拠出年金制度では、社員(加入者)が自ら運用を行います。選ぶ商品によっては元本割れのリスクを負うこともあります。
資産運用は自身の判断で行いますので、運用がうまくいけば資産が増えますし、不調であれば積立総額よりも減る可能性があります。
弊社では、資産運用や投資の基礎知識から、実際の運用商品の選び方まで専門家であるファイナンシャル・プランナーが正しい知識と情報を提供し、安心してご利用いただくために各種研修や勉強会、個別の相談会を実施してサポートしています。
確定拠出年金制度では中途脱退、中途引き出しはできません。
(死亡時、一定の障害状態となった場合は除く)
ご自身のライフプラン(人生設計)と照らし合わせ、無理のない金額を設定し積立てることが重要です。
弊社では、各種研修や勉強会・個別の相談会を実施して、ご利用者ごとにライフプランにあった金額設定・シミュレーションを行ってサポートしています。
どうぞ安心してお任せください。
今回は、社員側からみたデメリットについてお話しました。
どんなことにもメリットとデメリットがあります。
メリットとデメリットは背中合わせです。一見デメリットに見えることも、違う角度から見ればメリットになることもあります。
正しい知識と情報を得て、よく理解した上で利用することが大切です。
経営者の皆さま、
デメリットも理解した上で、企業型確定拠出年金制度を有効にご活用くださいね。
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